介護職の給料が上がらない理由とは？収入を増やすために見直すべき働き方と職場選び

介護職として働いていると、「まじめに続けているのに給料が上がらない」「夜勤もしているのに手取りが増えない」「このまま続けて生活できるのか不安」と感じることがあります。

介護職の給料は、個人の努力だけで大きく変わるものではありません。資格、夜勤回数、役職、施設の種類、処遇改善加算の配分方法、法人の給与制度など、さまざまな要素が関係しています。

そのため、「自分の頑張りが足りないから給料が上がらない」と決めつける必要はありません。一方で、今の働き方や職場のままでは収入が上がりにくいケースもあります。

この記事では、介護職の給料が上がらない理由と、収入を増やすために見直したい働き方・資格・職場選びのポイントを解説します。

この記事でわかること

・介護職の給料が上がらないと感じやすい理由
・給料明細で確認したい基本給・手当・処遇改善の見方
・収入アップにつながりやすい働き方の見直し方
・資格や役職で給料が変わる仕組み
・転職前に確認したい職場選びのポイント
・今の職場に残るか、転職を考えるかの判断基準

介護職の給料が上がらないと感じる主な理由

基本給がなかなか上がらない職場がある

介護職の給料でまず確認したいのは、毎月の総支給額ではなく基本給がどれくらい上がっているかです。

月給が少し増えていても、実際には夜勤手当、残業代、処遇改善手当、一時金などで増えているだけで、基本給そのものはほとんど変わっていない場合があります。

基本給が上がりにくいと、次のような不満につながりやすくなります。

・長く働いても昇給額が少ない
・賞与の計算額が伸びにくい
・退職金や将来の収入にも影響しやすい
・夜勤や残業を減らすと収入が下がりやすい

厚生労働省の令和6年度調査では、介護職員等処遇改善加算を取得している事業所の常勤・月給の介護職員について、平均給与額は令和6年9月時点で338,200円、前年同月より13,960円増えています。ただし内訳を見ると、基本給の増加は4,240円、手当の増加は8,330円となっており、増えた分のすべてが基本給に反映されているわけではありません。

つまり、介護職全体として処遇改善は進んでいても、職場によっては「手当は増えたけれど、基本給はあまり上がらない」と感じることがあります。

処遇改善手当があっても個人差が出る

介護職の給料には、処遇改善加算が大きく関係します。

ただし、処遇改善加算は「国が介護職一人ひとりに同じ金額を直接支給する制度」ではありません。事業所が加算を取得し、その原資を職員へ配分する仕組みです。

厚生労働省は、介護職員等処遇改善加算について、事業所内で柔軟に配分できると示しています。また、資格や勤続年数などに応じた昇給の仕組みも要件に含まれています。

そのため、同じ介護職でも次のような違いが出ることがあります。

違いが出やすい項目	給料への影響
資格の有無	介護福祉士、実務者研修などで資格手当がつくことがある
勤続年数	昇給や処遇改善の配分に反映される場合がある
役職	リーダー、主任、サービス提供責任者などで手当が増える
夜勤回数	夜勤手当によって月収が変わりやすい
法人の配分ルール	処遇改善手当の支給方法に差が出る

「同じ介護職なのに、なぜ自分だけ少ないのか」と感じる場合は、個人の能力だけでなく、職場の給与制度や処遇改善の配分ルールを確認することが大切です。

昇給制度があいまいなまま働いている

介護職の給料が上がらない職場では、昇給の基準がはっきりしていないことがあります。

たとえば、次のような状態です。

・年1回の昇給があるのか分からない
・何を頑張れば給料が上がるのか説明されない
・資格を取っても手当が少ない、または変わらない
・リーダー業務をしているのに役職手当がない
・人手不足で仕事量は増えるが給与に反映されない

このような職場では、努力しても収入アップにつながりにくくなります。

もちろん、介護現場では「利用者さんのために頑張る」という気持ちも大切です。しかし、生活を支えるために働いている以上、頑張りが給料にどう反映されるのかは確認してよい部分です。

確認ポイント

給料が上がらないと感じたら、「自分の頑張り不足」と考える前に、昇給制度・資格手当・役職手当・処遇改善手当の仕組みを確認しましょう。

給料明細で見るべきポイントは総支給額だけではない

基本給・手当・残業代を分けて見る

介護職の給料を見直すときは、月給の合計だけを見ると判断を間違えやすくなります。

たとえば、総支給額が26万円あっても、その中身が次のようになっている場合があります。

項目	例	見るポイント
基本給	180,000円	毎月安定して支給される土台
資格手当	5,000円	資格取得で増える可能性がある
夜勤手当	30,000円	夜勤回数によって変動しやすい
処遇改善手当	20,000円	職場の配分ルールで差が出る
残業代	25,000円	残業が減ると収入も下がる
通勤手当など	変動あり	実質的な収入とは分けて考える

この場合、総支給額だけを見ると悪くないように見えます。しかし、基本給が低く、夜勤や残業に頼っていると、体調を崩したときや夜勤を減らしたときに手取りが大きく下がることがあります。

収入を安定させたい場合は、基本給と固定手当がどれくらいあるかを確認しましょう。

手取りが増えない理由も確認する

「月給は少し上がったのに、手取りがあまり増えない」と感じることもあります。

これは、社会保険料や税金が引かれるためです。額面が増えると、健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料、所得税、住民税なども変わることがあります。

また、夜勤手当や残業代で一時的に月給が増えても、翌年の住民税に影響する場合があります。

手取りが増えないと感じるときは、次の点を確認しましょう。

・総支給額はいくら増えたか
・基本給は上がっているか
・手当の内訳は変わったか
・控除額が増えていないか
・残業代や夜勤手当に頼りすぎていないか

給料明細を見る習慣がないと、「なんとなく少ない」という感覚だけが残ります。まずは3か月分ほど明細を見比べると、自分の収入の特徴が見えやすくなります。

処遇改善手当の支給方法を確認する

処遇改善手当は、毎月の手当として支給される職場もあれば、賞与や一時金としてまとめて支給される職場もあります。基本給に組み込まれている場合もあります。

そのため、求人票に「処遇改善あり」と書かれていても、実際にいくら受け取れるかは職場によって違います。

給料明細で確認したいこと

□ 処遇改善手当の項目があるか
□ 毎月支給か、一時金支給か
□ 基本給に含まれているのか
□ 資格や役職で金額が変わるのか
□ 夜勤をしない職員にも支給されるのか
□ パートや非常勤にも支給対象があるのか

分からない場合は、事務職員や上司に確認しても問題ありません。聞き方に迷う場合は、「給与明細の見方を確認したいのですが」と伝えると、角が立ちにくくなります。

収入を増やすために見直したい働き方

夜勤を増やせば月収は上がるが無理は禁物

介護職で月収を上げる方法として、夜勤を増やす選択肢があります。

夜勤手当は職場によって差がありますが、月に数回入るだけで収入に大きく影響します。特養、有料老人ホーム、老健、グループホームなど、夜勤がある施設では、夜勤回数によって月給が変わりやすいです。

ただし、夜勤を増やせばよいとは限りません。

夜勤は生活リズムが乱れやすく、睡眠不足や疲労がたまりやすい働き方です。利用者さんの急変、転倒リスク、排泄介助、ナースコール対応など、少人数で判断を求められる場面もあります。

特に未経験者や経験が浅い人は、夜勤開始時期や同行回数を確認することが大切です。

働き方	収入面	注意点
日勤のみ	生活リズムは安定しやすい	夜勤手当がないため月収は伸びにくい
夜勤あり	夜勤手当で月収が上がりやすい	体力面・睡眠面の負担がある
夜勤専従	少ない勤務日数で収入を得やすい	経験や判断力が求められやすい
残業が多い職場	残業代で一時的に増える	疲労や退職リスクが高まりやすい

収入を増やすために夜勤を選ぶ場合でも、体調を崩して働き続けられなくなっては意味がありません。夜勤回数、休憩の取りやすさ、仮眠環境、夜勤中の人員体制を確認しましょう。

資格を取ると手当や転職先の選択肢が増える

介護職の給料を上げたい場合、資格取得は現実的な方法のひとつです。

特に、介護職員初任者研修、実務者研修、介護福祉士は、求人条件や資格手当に関係しやすい資格です。

資格を取ることで、次のような変化が期待できます。

・資格手当がつく
・任される業務の幅が広がる
・正社員採用で有利になりやすい
・サービス提供責任者などの職種を目指せる
・転職時に応募できる求人が増える

ただし、資格を取れば必ず大幅に給料が上がるとは限りません。職場によって資格手当の金額は違います。

たとえば、介護福祉士を取っても資格手当が数千円の職場もあれば、処遇改善や役職評価と合わせて収入が上がりやすい職場もあります。

資格取得前に確認したいこと

□ 今の職場で資格手当はいくらつくか
□ 介護福祉士取得後に昇給や役職の道があるか
□ 実務者研修の費用補助はあるか
□ 研修日は勤務扱いになるか
□ 資格を取った人が実際に収入アップしているか

資格は、今の職場で給料を上げるためだけでなく、より条件のよい職場へ移るための準備にもなります。

役職や担当業務を増やす道もある

介護職で収入を増やす方法には、現場リーダー、ユニットリーダー、主任、サービス提供責任者、生活相談員などを目指す道もあります。

役職につくと、役職手当がついたり、基本給が上がったりすることがあります。

ただし、役職は収入が増える一方で、責任も増えます。

・新人指導
・シフト調整
・家族対応
・事故報告書の確認
・会議や委員会への参加
・職員間の調整
・現場トラブルへの対応

こうした業務が増えるため、「少し手当は増えたけれど、負担の方が大きい」と感じる人もいます。

役職を目指す場合は、手当の金額だけでなく、業務範囲や残業の有無も確認しましょう。

判断ポイント

役職を引き受けるときは、「手当はいくらか」「勤務時間内にできる業務量か」「相談できる上司がいるか」を確認してから判断しましょう。

給料が上がりにくい職場に共通しやすい特徴

昇給額や評価基準が見えにくい

給料が上がりにくい職場では、評価基準があいまいなことがあります。

「頑張っていればいつか上がる」と言われても、何をどれくらい頑張ればよいのか分からなければ、将来の見通しを立てにくくなります。

確認したいのは、次のような点です。

・定期昇給はあるか
・人事評価の時期はいつか
・評価項目は明確か
・資格取得で給与が変わるか
・リーダーや主任への昇格条件があるか
・賞与の支給基準が説明されているか

評価制度がある職場でも、現場職員に内容が伝わっていない場合があります。面談の機会があるなら、「今後、収入を上げるにはどのような役割や資格が必要ですか」と聞いてみるとよいでしょう。

人手不足なのに給与へ反映されない

介護現場では、人手不足によって職員一人あたりの負担が増えることがあります。

入浴介助、排泄介助、移乗介助、食事介助、記録、申し送り、家族対応など、業務量が多い状態が続くと、「これだけ働いているのに給料が上がらない」と感じやすくなります。

特に注意したいのは、次のような職場です。

・慢性的に欠員がある
・休憩が取りにくい
・残業が当たり前になっている
・新人教育に時間を取れない
・事故やヒヤリハットが増えている
・職員の入れ替わりが激しい

このような職場では、収入の問題だけでなく、心身の負担も大きくなりやすいです。

給料が少し高くても、残業や負担が大きすぎると長く続けにくくなります。反対に、基本給や手当が安定していて、教育体制や人員配置が整っている職場の方が、結果的に安心して働ける場合もあります。

処遇改善の説明がほとんどない

処遇改善加算を取得している職場でも、職員への説明が少ないと不満が出やすくなります。

たとえば、次のような疑問です。

・処遇改善手当はいくら支給されているのか
・なぜ人によって金額が違うのか
・一時金はいつ支給されるのか
・資格を取ると増えるのか
・パート職員にも支給されるのか

職員側がすべての制度を詳しく理解する必要はありません。しかし、給与に関係する内容がまったく説明されない職場では、不信感が生まれやすくなります。

注意

「処遇改善あり」と書かれているだけで安心しないようにしましょう。実際の支給方法、対象者、金額の目安、基本給への反映があるかを確認することが大切です。

転職で収入を増やしたいときの職場選び

求人票では月給の内訳まで見る

介護職の求人を見るときは、月給の金額だけで判断しないことが大切です。

たとえば、月給28万円と書かれていても、夜勤5回、固定残業代、資格手当、処遇改善手当をすべて含んだ金額の場合があります。実際には、夜勤をしない月や残業が少ない月に収入が下がることもあります。

求人票では、次の項目を確認しましょう。

求人票で見る項目	確認したい内容
基本給	毎月安定して支給される金額はいくらか
夜勤手当	1回あたりの金額と平均回数
資格手当	初任者研修、実務者研修、介護福祉士で差があるか
処遇改善手当	月額支給か、一時金か、基本給込みか
賞与	何か月分か、基本給ベースか
残業代	固定残業代の有無、実際の残業時間
昇給	年1回あるか、実績はいくらか

月給だけでなく、年収・手取り・働き方の負担をセットで見ると、失敗しにくくなります。

施設形態によって収入の上がり方が違う

介護職の給料は、施設形態によっても変わります。

夜勤がある入所施設は、夜勤手当によって月収が上がりやすい傾向があります。一方、デイサービスなど日勤中心の職場は、生活リズムは整いやすいものの、夜勤手当がないため月収は伸びにくい場合があります。

ただし、施設形態だけで「給料が高い」「低い」と決めることはできません。同じ有料老人ホームでも、法人や地域、役職、処遇改善の配分によって差があります。

職場の種類	収入面の特徴	向いている人の例
特別養護老人ホーム	夜勤ありで手当がつきやすい	身体介護の経験を積みたい人
介護老人保健施設	多職種連携が多く、経験を広げやすい	医療職との連携を学びたい人
有料老人ホーム	法人によって待遇差が大きい	接遇や生活支援も大切にしたい人
グループホーム	夜勤ありだが少人数ケアが中心	認知症ケアに関心がある人
デイサービス	日勤中心で生活リズムを作りやすい	夜勤なしで働きたい人
訪問介護	資格や経験で働き方の幅が広がる	一対一の支援に向いている人

収入を優先するなら夜勤ありの職場が候補になりますが、体力や家庭事情も考える必要があります。長く続けるためには、給料だけでなく仕事内容との相性も大切です。

面接では聞きにくいことほど確認する

給料の話は面接で聞きにくいと感じる人も多いです。

しかし、入職後に「思っていた給料と違った」と後悔しないためには、確認しておくことが大切です。聞き方を工夫すれば、失礼にはなりません。

面接で聞きたい質問

「給与欄の月給には、夜勤手当や処遇改善手当も含まれていますか？」
「介護福祉士を取得した場合、資格手当や昇給はありますか？」
「処遇改善手当は毎月支給ですか、それとも賞与や一時金での支給ですか？」
「夜勤は月に何回くらいありますか？」
「昇給の実績や評価面談の機会について教えていただけますか？」
「未経験や経験の浅い職員は、どのように給与が上がっていきますか？」

給料について質問しただけで悪い印象になる職場なら、入職後も相談しにくい可能性があります。むしろ、丁寧に説明してくれる職場の方が安心です。

今の職場に残るか転職するかの判断基準

まずは今の職場で上がる余地があるか確認する

給料が上がらないと感じても、すぐに転職を決める前に、今の職場で収入アップの余地があるか確認しましょう。

確認したいのは次の点です。

辞める前に確認したいこと

□ 次回の昇給時期はいつか
□ 資格取得で手当がつくか
□ 夜勤回数を増やせるか
□ リーダーや主任を目指せるか
□ 処遇改善手当の支給方法を確認したか
□ 他部署や別施設への異動で条件が変わるか
□ 上司に収入面の相談をしたか

今の職場に不満があっても、資格取得や役職変更で改善する場合があります。逆に、何をしても給料が上がる仕組みがない場合は、転職を考えるきっかけになります。

収入だけでなく負担とのバランスを見る

転職で収入を増やしたいときは、月給だけで判断しないようにしましょう。

給料が高い求人には、それなりの理由がある場合もあります。

・夜勤回数が多い
・人手不足で残業が多い
・身体介護の負担が大きい
・オンコールや急な出勤がある
・職員の定着率が低い
・教育体制が整っていない

もちろん、給料が高くても働きやすい職場はあります。しかし、条件だけで飛びつくと、入職後に「前よりきつい」と感じることもあります。

大切なのは、収入・体力・人間関係・仕事内容・将来性のバランスです。

転職を考えてよいサイン

介護職の給料が上がらない悩みは、我慢だけで解決できないこともあります。

次のような状態が続く場合は、転職を考えてもよいでしょう。

・何年働いても基本給がほとんど上がらない
・資格を取っても手当がつかない
・リーダー業務をしているのに評価されない
・処遇改善の説明がなく不透明
・残業や夜勤を増やさないと生活できない
・人手不足で心身の負担が限界に近い
・上司に相談しても改善の見込みがない

転職は逃げではありません。自分の生活と健康を守るための選択肢です。

ただし、焦って決めると同じ悩みを繰り返すことがあります。求人票、面接、職場見学を通して、給料の内訳や働き方を確認してから判断しましょう。

職場選びの目安

給料を上げたいなら、「月給が高い職場」だけでなく、「基本給・手当・昇給・資格評価・人員体制が説明されている職場」を選ぶことが大切です。

まとめ

介護職の給料が上がらないと感じる背景には、基本給の上がりにくさ、処遇改善手当の配分方法、資格手当の少なさ、昇給制度のあいまいさ、夜勤や残業への依存などがあります。

介護職全体では処遇改善が進んでいる部分もありますが、それが一人ひとりの給料にどう反映されるかは職場によって違います。厚生労働省も、令和8年6月から処遇改善加算をさらに拡充すると案内していますが、実際の受け取り方は事業所の取得状況や配分ルールに左右されます。

そのため、収入を増やしたい場合は、まず自分の給料明細を見直し、基本給・夜勤手当・資格手当・処遇改善手当・残業代の内訳を確認することが大切です。

そのうえで、資格取得、夜勤の有無、役職への挑戦、施設形態の変更、転職など、自分に合った方法を考えていきましょう。

この記事のまとめ

・介護職の給料が上がらない理由は、個人の努力不足だけではない
・総支給額だけでなく、基本給と手当の内訳を見ることが大切
・処遇改善手当は職場によって支給方法や配分が違う
・夜勤や残業で収入を増やす場合は、体調とのバランスも考える
・資格取得や役職は収入アップにつながる可能性がある
・転職時は月給だけでなく、昇給制度や処遇改善の説明も確認する
・給料が上がる見込みがなく負担も大きい場合は、職場を変える選択も考えてよい

介護職は、利用者さんの生活を支える大切な仕事です。しかし、やりがいだけで生活を支えることはできません。

「給料が上がらない」と感じたときは、自分を責めるのではなく、今の職場で収入が上がる仕組みがあるかを確認しましょう。

そして、今の職場で改善が難しい場合は、資格や経験を活かして、より納得して働ける職場を探すことも大切です。