介護職の給料の手取りはいくら？月収別の目安と収入を上げる方法を解説

介護職の求人を見ると、月給や基本給は書かれていても、実際に自分の口座へ振り込まれる手取り額まではわかりにくいものです。

「月給20万円なら手取りはいくらくらい？」「夜勤手当があるとどれくらい増える？」「介護職の給料で生活できるのか不安」と感じている人も多いのではないでしょうか。

介護職の給料は、基本給だけでなく、夜勤手当、資格手当、処遇改善手当、残業代、賞与の有無によって大きく変わります。さらに、社会保険料や税金が差し引かれるため、求人票に書かれている月収と実際の手取りには差があります。

この記事では、介護職の給料の手取り目安を月収別に整理しながら、収入を上げるために確認したいポイントをわかりやすく解説します。

この記事でわかること

・介護職の給料と手取りの違い
・月収別の手取り額の目安
・手取りが少なく感じやすい理由
・介護職の給料に差が出る手当の見方
・収入を上げるためにできる現実的な方法
・求人票や面接で確認すべきお金のポイント

介護職の給料は「額面」と「手取り」で見え方が変わる

求人票の月給がそのまま振り込まれるわけではない

介護職の求人票に書かれている「月給20万円」「月収25万円」などの金額は、多くの場合、社会保険料や税金が引かれる前の額面金額です。

実際に口座へ振り込まれる金額は、そこから健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料、所得税、住民税などが差し引かれた後の金額になります。

たとえば、月給22万円と書かれていても、手取りは22万円ではありません。条件にもよりますが、実際には17万円台〜18万円台になることがあります。

介護職に限らず、正社員や社会保険に加入して働く場合は、額面と手取りに差が出ます。初めて正社員として働く人や、パートから常勤へ変わる人は、この差に驚くこともあります。

最初に押さえたいこと

介護職の給料を見るときは、求人票の月給だけで判断せず、**「実際の手取りはいくらくらいになるか」**を考えておくことが大切です。

手取りから引かれる主なもの

介護職の給料から引かれるものは、主に次のような項目です。

引かれるもの	内容
健康保険料	病院受診や医療保険制度に関わる保険料
厚生年金保険料	将来の年金に関わる保険料
雇用保険料	失業給付などに関わる保険料
所得税	その月の給与額などに応じて引かれる税金
住民税	前年の所得に応じて翌年から引かれる税金

この中でも、手取りに大きく影響しやすいのが健康保険料と厚生年金保険料です。厚生年金保険料率は18.3％で固定されていますが、会社と本人で折半するため、本人負担はその半分になります。(年金機構)

健康保険料は加入している健康保険や都道府県によって変わります。協会けんぽの場合も、年度や都道府県ごとに保険料率が異なります。(共済会ケンプ)

つまり、同じ月給でも、住んでいる地域、年齢、扶養の有無、社会保険の加入状況によって手取りは変わります。

介護職の平均給与を見るときの注意点

介護職の給料を調べると、「平均給与額」という数字を見かけることがあります。ただし、この平均には注意が必要です。

厚生労働省の令和6年度介護従事者処遇状況等調査では、介護職員等処遇改善加算を取得している施設・事業所における介護職員（月給・常勤）の平均給与額は、令和6年9月時点で338,200円とされています。ここでいう平均給与額には、基本給、手当、一時金などが含まれます。

この数字だけを見ると「介護職は思ったより高い」と感じるかもしれません。

しかし、実際には以下のような差があります。

・夜勤の有無
・資格の有無
・勤続年数
・役職の有無
・施設形態
・処遇改善手当の支給方法
・賞与を月割りで含んでいるかどうか

そのため、平均給与額は参考にはなりますが、未経験で入職する人が最初から同じ金額をもらえるとは限りません。

手取りは「額面の75〜85％前後」がひとつの目安

かなり大まかな考え方として、社会保険に加入している会社員の場合、手取りは額面の75〜85％前後になることが多いです。

たとえば、額面月給が20万円なら手取りは16万円前後、25万円なら19万円〜21万円前後がひとつの目安になります。

ただし、これはあくまで概算です。住民税がまだ引かれていない入職1年目と、住民税が引かれる2年目以降では手取りが変わることがあります。また、40歳以上になると介護保険料も加わるため、手取りが少し変わります。

注意

手取り額は人によって変わります。この記事の金額は、独身・扶養なし・社会保険加入を想定した概算です。正確な金額は、勤務先の給与明細や自治体、加入している健康保険の条件で確認しましょう。

月収別に見る介護職の手取り目安

月給18万円〜20万円の場合

未経験で介護職を始める場合、地域や施設によっては、月給18万円〜20万円台前半からスタートする求人もあります。

月給18万円〜20万円の場合、手取りの目安は以下のようになります。

額面月給	手取り目安
18万円	約14万円〜15万円
19万円	約15万円〜16万円
20万円	約16万円〜17万円

この金額帯では、一人暮らしの場合、家賃や車の維持費、奨学金、ローンなどがあると生活に余裕が出にくいことがあります。

特に介護職は、早番・遅番・夜勤など生活リズムが変わることもあるため、食費や通勤費、体調管理にかかる費用も考えておきたいところです。

ただし、月給18万円〜20万円でも、賞与がしっかりある職場や、資格取得後に手当が増える職場であれば、年収全体では見え方が変わります。

月給21万円〜24万円の場合

介護職の求人で比較的よく見かけるのが、月給21万円〜24万円前後の範囲です。

この金額には、基本給だけでなく、処遇改善手当や資格手当、夜勤手当が含まれている場合があります。

額面月給	手取り目安
21万円	約16.5万円〜17.5万円
22万円	約17万円〜18.5万円
23万円	約18万円〜19万円
24万円	約18.5万円〜20万円

月給22万円と聞くと十分に見えるかもしれませんが、手取りにすると18万円前後になることがあります。

また、求人票の「月給24万円」が、夜勤4〜5回込みの金額なのか、日勤のみでも支給される金額なのかで意味が大きく変わります。

確認したいポイント

「月給〇万円以上」と書かれている場合は、夜勤手当・資格手当・処遇改善手当・固定残業代が含まれているかを必ず確認しましょう。

月給25万円〜28万円の場合

介護職で月給25万円〜28万円になる場合、夜勤ありの常勤、介護福祉士あり、経験年数あり、または手当が厚い職場であることが多いです。

額面月給	手取り目安
25万円	約19万円〜21万円
26万円	約20万円〜22万円
27万円	約21万円〜23万円
28万円	約22万円〜24万円

このあたりになると、手取り20万円を超える可能性が出てきます。

ただし、月給が高い理由を確認しないまま入職すると、思っていた働き方と違うことがあります。たとえば、夜勤回数が多い、残業が多い、人員不足で業務量が重い、責任者業務が含まれているなどです。

給料が高いことは大切ですが、高い理由が自分にとって無理のない条件かを見ておく必要があります。

月給30万円前後の場合

介護職で月給30万円前後になるケースもあります。

ただし、未経験の初任者が最初から月給30万円を安定して得るケースは多くありません。夜勤専従、管理者候補、介護福祉士、リーダー職、サービス提供責任者、処遇改善が手厚い法人など、何らかの条件が重なっていることが多いです。

額面月給	手取り目安
29万円	約22.5万円〜24.5万円
30万円	約23万円〜25万円
32万円	約25万円〜27万円

月給30万円と書かれている求人を見ると魅力的に感じますが、内容をよく見ることが大切です。

・夜勤は月に何回あるか
・固定残業代は含まれているか
・賞与は別にあるか
・処遇改善手当は毎月支給か一時金か
・役職手当込みか
・休日数は少なくないか

このあたりを確認しないと、「給料は高いけれど体力的に続かない」という状況になることもあります。

介護職の手取りに差が出る主な手当

夜勤手当は手取りを大きく左右する

介護職の給料で大きな差になりやすいのが夜勤手当です。

夜勤がある施設では、1回あたりの夜勤手当が支給されることが多く、月4〜5回入ると数万円単位で月収が変わることがあります。

たとえば、夜勤手当が1回6,000円で月5回なら、額面で3万円増えます。夜勤手当が1回8,000円なら、月5回で4万円増えます。

夜勤手当	月4回	月5回
5,000円	20,000円	25,000円
6,000円	24,000円	30,000円
8,000円	32,000円	40,000円
10,000円	40,000円	50,000円

ただし、夜勤は体への負担もあります。給料だけを見て夜勤回数を増やすと、睡眠リズムが崩れたり、疲れが抜けにくくなったりすることもあります。

未経験の人は、夜勤手当の金額だけでなく、夜勤開始時期、夜勤の同行回数、夜勤帯の職員体制も確認しておきましょう。

資格手当は長く働くほど効いてくる

介護職では、資格によって手当がつく職場があります。

代表的なのは、初任者研修、実務者研修、介護福祉士などです。特に介護福祉士は、資格手当の対象になりやすく、月5,000円〜20,000円程度の差が出ることもあります。

もちろん、金額は職場によって違います。資格手当が高い職場もあれば、資格を持っていても手当が少ない職場もあります。

資格手当は、毎月の手取りに少しずつ影響します。月1万円の資格手当でも、年間では12万円の差になります。賞与の計算に資格手当が含まれる職場であれば、年収全体にも影響します。

資格で見るポイント

資格を取る予定がある人は、求人を見るときに「資格取得支援制度」だけでなく、取得後に毎月いくら手当がつくかも確認しておくと安心です。

処遇改善手当は職場によって支給方法が違う

介護職の給料を見るときに外せないのが、処遇改善に関する手当です。

介護職員等処遇改善加算は、多くの施設・事業所で取得されています。厚生労働省の調査でも、令和6年9月時点で介護職員等処遇改善加算の取得状況は95％台とされています。

ただし、処遇改善手当は、すべての職場で同じように支給されるわけではありません。

・毎月の手当として支給される
・賞与や一時金として支給される
・基本給に組み込まれる
・職種や勤務形態によって配分が変わる
・常勤と非常勤で金額が違う

このように、支給方法には違いがあります。

求人票に「処遇改善手当あり」と書かれていても、毎月いくらなのか、賞与に含まれるのか、入職直後から対象になるのかは確認が必要です。

残業代や固定残業代の扱いにも注意する

介護職は、記録、申し送り、急な対応、欠勤者のフォローなどで残業が発生することがあります。

残業がある場合、基本的には残業代が支給されます。ただし、求人票に固定残業代が含まれている場合は注意が必要です。

固定残業代とは、あらかじめ一定時間分の残業代を給与に含めて支給する仕組みです。これ自体が必ず悪いわけではありませんが、何時間分なのか、超過分は支給されるのかを確認する必要があります。

求人票で見落としやすい部分

「月給が高い」と思っても、固定残業代込みの場合があります。
基本給、手当、固定残業代を分けて見ることが大切です。

手取りが思ったより少なく感じる介護職のよくある理由

基本給が低く、手当で月給が上がっている

介護職の求人では、月給は高く見えても、内訳を見ると基本給が低めで、手当によって総額が上がっていることがあります。

基本給が低いと、賞与や退職金の計算に影響する場合があります。賞与が「基本給の〇か月分」で計算される職場では、月給が同じでも基本給が低いと賞与額が少なくなることがあります。

たとえば、月給24万円の求人が2つあったとしても、内訳が次のように違うことがあります。

内訳	職場A	職場B
基本給	20万円	16万円
各種手当	4万円	8万円
月給合計	24万円	24万円
賞与計算	基本給20万円基準	基本給16万円基準

この場合、毎月の額面は同じでも、賞与や将来の昇給では差が出る可能性があります。

求人票を見るときは、月給総額だけでなく、基本給がいくらかを確認しましょう。

住民税が引かれ始めると手取りが下がることがある

入職1年目は思ったより手取りが多く感じても、2年目以降に住民税が引かれ始めて手取りが下がることがあります。

住民税は、前年の所得をもとに計算されるため、新卒や前年の収入が少なかった人は、最初の年に住民税の負担が少ない場合があります。

しかし、翌年から住民税が給与から引かれるようになると、「給料は上がっていないのに手取りが減った」と感じることがあります。

これは介護職だけの問題ではありませんが、月々の生活費をギリギリで組んでいると負担に感じやすい部分です。

夜勤なし・日勤のみだと収入が伸びにくい

介護職は、夜勤の有無で給料が大きく変わります。

日勤のみのデイサービスや訪問介護、パート勤務などは、生活リズムを整えやすい一方で、夜勤手当がないため、月収が伸びにくいことがあります。

一方、有料老人ホーム、特別養護老人ホーム、グループホーム、介護老人保健施設など、夜勤がある職場では、夜勤手当によって手取りが増えやすくなります。

ただし、夜勤があるから必ず良いというわけではありません。

体力面や家庭の事情、睡眠の乱れやすさを考えると、日勤のみの働き方の方が合う人もいます。収入だけでなく、続けやすさも含めて考えることが大切です。

賞与なしの職場は年収で差が出やすい

手取りを見るときは、毎月の給料だけでなく賞与も確認しましょう。

月給が少し高くても賞与がない職場と、月給は普通でも賞与が年2回ある職場では、年収が逆転することがあります。

職場	月給	賞与	年収目安
A	25万円	なし	300万円
B	22万円	年2回・合計50万円	314万円

このように、毎月の手取りだけでは判断できない部分があります。

ただし、賞与は業績や評価によって変わることもあります。「前年実績」「支給対象」「入職何か月後から対象か」も確認しておきましょう。

介護職で手取りを上げるためにできる現実的な方法

介護福祉士を目指して資格手当を増やす

介護職で収入を上げたい場合、まず現実的なのは資格取得です。

特に介護福祉士は、資格手当、昇給、リーダー職への登用などにつながりやすい資格です。すぐに大幅な収入アップになるとは限りませんが、長く介護職を続けるなら、手取りを底上げする材料になります。

未経験から始める場合は、まず初任者研修を取得し、実務経験を積みながら実務者研修、介護福祉士へ進む流れが一般的です。

職場によっては、資格取得費用を補助してくれる制度があります。研修日のシフト調整をしてくれるところもあります。

資格取得前に確認したいこと

□ 資格取得支援制度はあるか
□ 研修日は勤務扱いになるか
□ 費用補助に条件はあるか
□ 資格取得後の手当はいくらか
□ 介護福祉士取得後に役職の道はあるか

資格を取るだけでなく、取った後にどう給料へ反映されるかまで見ることが大切です。

夜勤回数を増やす場合は体力とのバランスを見る

手取りを早く増やしたい場合、夜勤回数を増やす方法があります。

夜勤手当は月収に反映されやすいため、資格取得よりも短期的に収入アップしやすい面があります。

ただし、夜勤は体への負担があります。特に未経験のうちは、日勤業務に慣れる前から夜勤を増やすと、利用者さんの状態把握や急変時の対応で不安が大きくなることがあります。

夜勤で収入を上げたい場合は、次の点を確認しましょう。

・夜勤に入るまでの研修期間
・最初の夜勤は同行があるか
・夜勤中の職員人数
・看護師への連絡体制
・休憩や仮眠の取りやすさ
・月の夜勤回数の上限

夜勤は収入面では魅力がありますが、無理をしすぎると体調を崩して続けにくくなります。長く働ける回数に調整することが大切です。

処遇改善手当が明確な職場を選ぶ

同じ介護職でも、処遇改善手当の支給方法がわかりやすい職場と、わかりにくい職場があります。

収入を上げたい人は、処遇改善手当について具体的に説明してくれる職場を選ぶと安心です。

面接では、次のように確認しても問題ありません。

面接で聞きたい質問

「処遇改善手当は毎月支給されますか？」
「入職後、いつから支給対象になりますか？」
「常勤とパートで支給額は変わりますか？」
「賞与や一時金として支給される部分はありますか？」
「求人票の月給には処遇改善手当が含まれていますか？」

お金の質問は聞きにくいと感じるかもしれませんが、働くうえで大事な条件です。曖昧なまま入職すると、後から「思っていた手取りと違った」と感じやすくなります。

役職やリーダー職を目指す

介護職でさらに収入を上げたい場合、リーダー、主任、フロア責任者、サービス提供責任者、管理者などを目指す道もあります。

役職がつくと、役職手当が支給されることがあります。また、評価や賞与に反映される場合もあります。

ただし、役職になると、介助業務だけでなく、シフト調整、新人指導、家族対応、記録確認、会議参加などが増えることがあります。

給料は上がっても、責任や業務量も増えるため、自分に合っているかを考える必要があります。

「現場で利用者さんと関わる仕事を中心にしたい」のか、「後輩育成や管理業務にも挑戦したい」のかによって、目指す働き方は変わります。

求人票で手取りを見誤らないための確認ポイント

月給の内訳を分けて見る

介護職の求人票を見るときは、月給の総額だけでなく内訳を確認しましょう。

特に見るべきなのは、基本給、資格手当、夜勤手当、処遇改善手当、固定残業代です。

確認する項目	見るポイント
基本給	賞与や昇給の基準になりやすい
夜勤手当	1回あたりの金額と想定回数を見る
資格手当	取得資格ごとの金額を確認する
処遇改善手当	毎月支給か一時金かを見る
固定残業代	何時間分か、超過分支給があるかを見る
賞与	前年実績と支給条件を見る

求人票に「月給25万円」と書かれていても、その中に夜勤5回分が含まれているのか、固定残業代が含まれているのかで実際の働き方は変わります。

月給が高い求人ほど、内訳を丁寧に見ることが大切です。

「未経験歓迎」の給料条件を確認する

介護職では「未経験歓迎」と書かれた求人も多くあります。

ただし、未経験歓迎だからといって、最初から高い給料が出るとは限りません。求人票に書かれている月給が、経験者や介護福祉士を想定した金額である場合もあります。

未経験で応募する場合は、次の点を確認しましょう。

・未経験の場合の基本給はいくらか
・試用期間中の給料は変わるか
・夜勤はいつから始まるか
・資格なしでも手当はあるか
・処遇改善手当は入職直後から支給されるか
・賞与の対象になる時期はいつか

「求人票には高く書いてあったのに、実際は思ったより低かった」というズレを防ぐためにも、応募前や面接時に確認しておきたい部分です。

手取りだけでなく休日数も見る

給料を上げたいと考えると、どうしても月収に目が行きがちです。

しかし、介護職では休日数も重要です。月給が高くても、年間休日が少なかったり、残業が多かったりすると、体力的にきつくなることがあります。

同じ月給でも、年間休日が105日の職場と120日の職場では、働き方の負担感が違います。

また、希望休が取りやすいか、有給が使いやすいか、連休が取れるかも、長く働くうえでは大切です。

応募前チェックリスト

□ 月給の内訳がわかる
□ 夜勤回数と夜勤手当が明確
□ 処遇改善手当の支給方法が説明されている
□ 賞与の前年実績が確認できる
□ 年間休日数が少なすぎない
□ 残業代の扱いが明確
□ 試用期間中の給与がわかる
□ 未経験者の初任給が確認できる

給料だけでなく、働き方全体を見て選ぶことが、結果的に収入の安定にもつながります。

給与明細を見る習慣をつける

入職後は、毎月の給与明細を必ず確認しましょう。

給与明細には、基本給、各種手当、残業代、控除額、差引支給額などが書かれています。

見るべきポイントは次の通りです。

・基本給はいくらか
・夜勤手当は回数分ついているか
・残業代は反映されているか
・処遇改善手当は支給されているか
・控除額が急に増えていないか
・住民税がいつから引かれているか

給与に疑問がある場合は、自己判断で放置せず、事務担当者や上司に確認しましょう。給与計算は制度や締め日、支給日の関係でわかりにくいこともあります。

確認することは悪いことではありません。自分の働いた分が正しく支給されているかを見るのは、働くうえで大切なことです。

まとめ

介護職の給料は、求人票の月給だけでは実際の生活感がわかりにくい部分があります。

月給が高く見えても、社会保険料や税金が引かれると手取りは少なくなります。また、夜勤手当、資格手当、処遇改善手当、賞与の有無によって、同じ介護職でも収入には大きな差が出ます。

特に未経験から介護職を始める場合は、最初から高収入を期待しすぎるよりも、給料の内訳を理解し、資格取得や夜勤、職場選びによって少しずつ収入を上げていく考え方が現実的です。

この記事のまとめ

・介護職の手取りは額面月給から社会保険料や税金を引いた金額
・月給20万円なら手取りは16万円前後、25万円なら19万円〜21万円前後が目安
・夜勤手当、資格手当、処遇改善手当で手取りは変わる
・求人票では月給総額だけでなく基本給と手当の内訳を見る
・賞与なしの職場は年収で差が出やすい
・収入を上げたいなら資格取得、夜勤、処遇改善手当の確認が重要
・給料が高い求人ほど、働き方や負担も一緒に確認する

介護職は、職場によって給料や手当の考え方が大きく違います。

「介護職は給料が低い」と一括りにするのではなく、どの施設で、どの働き方をして、どの資格や手当があるのかを見ていくことが大切です。

手取りを増やしたい場合も、無理に夜勤や残業を増やすだけでは長続きしないことがあります。自分の体力や生活リズムを守りながら、資格取得や職場選びで収入を上げていく視点を持つと、介護職として働き続ける道を考えやすくなります。